日経平均が「ブラックマンデー以来」の大暴落を記録

2日の東京株式市場では、日経平均株価が大幅に下落し、終値は前日比2216円（5.8%）安の3万5909円となりました。この下げ幅は1987年のブラックマンデー翌日に次ぐ歴代2番目の大きさです。

米国の景気指標：
- 前日に発表された米国の景気指標が予想を下回り、米国経済の景気後退懸念が高まりました。これにより、投資家のリスク回避姿勢が強まり、株価が急落しました。
半導体などのハイテク株への期待低下：
- 半導体をはじめとするハイテク株の期待が低下し、これも株価下落の要因となりました。特に、半導体関連銘柄の業績見通しが不透明であることが投資家心理を悪化させました。
日銀の政策変更と円高：
- 日銀の政策変更に伴う円高が企業業績に悪影響を及ぼすという懸念が広がりました。円高は日本企業の輸出競争力を低下させ、収益に悪影響を与えるため、投資家の売りが集中しました。

東証プライム市場：
- 日経平均の東証プライム市場では値上がり銘柄が0.8%の14銘柄にとどまり、全面安の展開となりました。
東証グロース市場：
- 午後には東証グロース市場250指数先物が下落率8%に達し、一時売買停止の「サーキット・ブレーカー」が発動しました。これは市場のパニック売りを防ぐための措置ですが、投資家の不安感を示すものでもあります。